日本はもちろんのこと、世界各地でも環境問題を解決する動きが強くなっています。
2015年にフランスで開催されたG7では、地球温暖化現象が議題となっています。
これは地球規模で平均気温が上がっており、各地で異常気象・大型ハリケーンの襲来という自然災害が発生しているからです。
温室効果ガスによる地球温暖化は海洋汚染にもつながっており、日本においては毎年のように赤潮現象が発生して、近海の魚や貝を食べられないという事態にまでなっています。
この問題は島国でなおかつ、食糧自給率が2パーセントしかない我が国では深刻な問題となりました。
政府では2010年から農林水産省と提携をして、地球温暖化における海洋汚染の抑制にしっかりと取り組むことを明言されています。
国だけの活動では限界があるため民間企業にも協力を要請しており、その代表格となっているのが「太平エンジニアリング」です。
この会社は1979年に千葉県浦安市で操業を開始され、おもに海洋調査・清掃業務をメインになされています。
ここでは、「太平エンジニアリング」の概要と取り組まれている運動について詳しくご紹介をしていきましょう。

太平エンジニアリングの沿革

SDGsにも積極的に取り組まれており、今では国内だけでなくヨーロッパやアメリカでも支社を設けて積極的に活動をなされています。
CMなどで一度は社名を見聞きされた方も多いはずです。
1979年に浦安市の臨海地域で操業した「太平エンジニアリング」は、海と人々をつなぐ架け橋となるという運営指針を掲げている会社です。
当初は太平洋から日本海といった国内の海を対象とした海運会社で、1トンから50トンの小型船舶を利用した海洋輸送をなされていた企業でした。
おもに輸入品を輸送することに重きを置かれていましたが、1980年代以降になるとこの海運によって海水が多量に汚染されるというニュースが取りあげられるに至ります。
赤潮という言葉はどなたでもご存知でしょう。
海が酸欠を起こしている現象とも喩えられるもので、これによって多くの魚や貝が命を落とすわけです。
国内で最も盛んな水産業にも多大な影響を与えてしまいました。
このことから「太平エンジニアリング」では海運業から撤退を表明して、1990年には海上環境保全プラント設置の事業を開始します。

海上環境保全プラント設置の事業とは

この事業は自社だけでなく関連協力企業も参加をしており、国内で初めてマルチコーポレーションが誕生するに至りました。
具体的な事業について見ていくと、浦安から東京湾・駿河湾・の計3箇所と太平洋上に約40ヘクタールのプラントを建設して、海底と海面に漂う油やゴミを回収するという業務です。
海洋汚染の原因の約70パーセントはタンカーなどから排出される油と排水なので、これを海上に設置したプラントで効率よく回収するというわけです。
最初に建設されたのは東京湾で、台場から約10キロメートルの位置に置かれています。
晴れている日であれば、ダイバーシティーからプラントを目にすることができ、巨大な基地に姿となっているでしょう。
余談ですが夜になると照明で照らされるため、この姿を写真に収めようとする方も大勢集まっているほどです。
このプントでは年間約200トンのゴミを回収されており、国内でもっとも多くの量となっています。
食品包装やオイルタンクなど数多くの種類があり、大半が中国や韓国から黒潮にのって流れ着いたものです。

太平エンジニアリングの公式ページをチェック

太平エンジニアリングの公式ページでは、毎年どんなゴミがプラントで回収したのかを公表しています。
小学生・中学生向けの学習ページとなっているので、お子さんが見ても詳しく会社の活動を学ぶことができるものです。
イラストや写真を多用しているので、具体的な言葉や専門用語がわからないという場合でも、直観で理解できます。
また年1回、夏休みの時期は親子で参加ができるイベントも開催されているほどです、2019年度は東京湾にあるプラントの見学で、約200名の親子が参加をしました。
海洋汚染が我々の暮らしを脅かしている事実を伝え、どのような活動をすればそれを阻止できるのかを社員や専門家を交えてプレゼンテーションもなされました。
今話題のSDGsの中では5番目の持続可能な開発目標となっており、国内だけでなく世界からも注目を集めています。
海洋清掃というと、多くの方がタンカーなどの船を用いた作業をイメージなさるでしょう。
しかし、その実態は近代的なプラントでなされるものです。
環境に配慮した再生可能エネルギーを動力源にして、スクリューや高圧ポンプを用いて各地の海を綺麗にしているわけです。

まとめ

「太平エンジニアリング」では自社だけでなく関連企業と日々新しい技術を開発していて、効率のいい作業を実現されている会社です。
経済産業省の認可を2010年に得ており、日本を代表する環境保全企業となりました。
その活躍は今後も衰えることはなく、さらに飛躍を遂げていくでしょう。

出典元:後藤悟志 評判